【企業研究：インフラ業界編！各分野の特徴、メリット・デメリット、企業例を総まとめ！】
こんにちは。メディア事業部です！
今回は業界研究〜インフラ業界編〜！
少しでもインフラ業界に興味がある方はぜひ覗いてみてください👀✨
1．インフラ業界とは？
インフラ業界＝生活に欠かせないライフラインや交通などを提供している
⇒人々の生活や産業の持続的発展に不可欠で、非常に公共性の高い業界！
インフラ業界は、
・生活に欠かせないライフラインを提供する「生活インフラ」
・移動や物流を支える「交通インフラ」
に大きく分けられます。
ここでは、この大きな2つのくくりの中の、さらに細かい分野を解説していきます。
各分野の代表的な企業も紹介していくので、業界研究に役立ててくださいね😊
では、それぞれ詳しく見ていきましょう！🔍
2．生活インフラについて
2.1 通信
〇通信業界 売上ランキング（2021-2022年）
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企業名 |
売上高（億円） |
|
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1位 |
NTT |
121,564 |
|
2位 |
ソフトバンクグループ |
62,215 |
|
3位 |
54,467 |
|
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4位 |
47,138 |
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|
5位 |
フジ・メディア・HD |
5,250 |
✔近年の銀行業界の動向を振り返ると
2022年時点で情報通信機器の世帯保有率は、携帯電話やスマートフォンなどのモバイル端末では97.5%、スマートフォンの保有状況は90.1%となっています（※1）。
通信業界の売上は、2017年〜2021年はほぼ横ばいです。
携帯電話の分野では2020年に政府から携帯電話料金の引き下げ要請が出され、2021年には大手3社がそれぞれ格安プランを発表しました。
5GやIotビジネスの展開などにより、今後も各社の競争は続くでしょう。
（※1）出典：総務省「令和5年版情報通信白書 P.137」
〇企業例
年収：870万円
特徴：携帯電話契約数のシェア第1位。金融・決済事業などに注力。
年収：810万円
特徴：幅広い事業領域において最新のICTビジネスを展開。
・KDDI
年収：987万円
特徴：5Gを中核に据えた事業変革を推進。「グローバル事業」で先行している。
年収：850万円
特徴：固定ネットワークが強み。
年収：801万円
特徴：地域密着力が強み。
2.2 エネルギー（電気・ガス・石油）
〇電力業界 売上ランキング（2021-2022年）
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企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
東京電力HD |
53,099 |
|
2位 |
28,518 |
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3位 |
27,051 |
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4位 |
21,044 |
|
|
5位 |
17,433 |
〇ガス業界 売上ランキング（2022-2023年）
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企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
32,896 |
|
|
2位 |
22,751 |
|
|
3位 |
7,060 |
|
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4位 |
西部ガスHD |
2,663 |
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5位 |
2,078 |
〇石油業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
ENEOSホールディングス |
127,064 |
|
2位 |
出光興産 |
94,562 |
|
3位 |
コスモエネルギーHD |
27,918 |
|
4位 |
23,246 |
|
|
5位 |
三菱商事エネルギー |
9,764 |
✔近年のエネルギー業界の動向を振り返ると
現状として日本はエネルギーの87％を輸入に頼っています。今後の動向としては、日本国内におけるエネルギー開発に注目が集まっていくと考えられます。
また、電力においては発電の方法と、環境への配慮のバランスが重視されていきます。
ガスについては、高齢化と人口減少が進む日本市場だけでは成長は難しく、ガスの小売全面自由化も始まっていることから、海外展開が今後の成長の柱となります。
特に発展著しい東南アジアなどで、LNG基地の設立、販売が進められていくでしょう。
エネルギー業界は現在、苦しい状況に立たされています。ウクライナ情勢の悪化によりLNGの価格が高騰し、利益が出しづらい状況になっています。新電力会社のなかには倒産に追い込まれるケースも出ています。
LNGの価格高騰をうけて、各社は販売価格を上げていますが、販売価格を上げるにも限界があるため、エネルギー業界にとって厳しい状況がしばらく続くと考えられています。
〇企業例【電気】
・東京電力HD
年収：815万円
特徴：販売電力量・販売ガス量ともに国内No.1の大手電力会社。新たな付加価値を組み合わせたサービスの強化を図る。
・関西電力
年収：820万円
特徴：電力供給にとどまらないさまざまな事業分野への挑戦。
・中部電力
年収：857万円
特徴：大規模なプロジェクトや変革に挑んでいる企業。
・東北電力
年収：793万円
特徴：東北新潟エリアで圧倒的なシェア。東北地方における信頼感が非常に強い。
〇企業例【ガス】
・東京ガス
年収：718万円
特徴：国内販売シェア国内トップ。他事業展開（見守りサービス、ハウスクリーニングなど）への積極的な取り組み。
・大阪ガス
年収：685万円
特徴：多角的に事業（都市開発、情報ソリューションなど）を展開。
・東邦ガス
年収：576万円
特徴：東海エリアの工業と生活を支える。
・西部ガスHD
年収：581万円
特徴：北九州密着。地域の暮らしに寄り添ったサービスを拡大していく。
〇企業例【石油】
・ENEOSホールディングス
年収：992万円
特徴：ガソリン・灯油・軽油などの石油製品で国内1位のシェア。国内最大の製油所・製造所・サービスステーションネットワーク網。
・出光興産
年収：949万円
特徴：国内トップ規模のエチレン生産能力。石油精製との一体運営。
・コスモエネルギーHD
年収：1,096万円
特徴：風力発電やソーラー発電のような環境ビジネス事業にも取り組んでいる。
2.1 水道
〇水道業界 売上ランキング
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企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
3993 |
|
|
2位 |
2141 |
|
|
3位 |
タクマ |
1163 |
|
4位 |
メタウォーター |
1116 |
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5位 |
811 |
✔近年の水道業界の動向を振り返ると
水道業界では、人口減少に伴う売上の低下、施設の老朽化による維持管理コストの増加などが近年の課題として挙げられます。
人口減少による売上低下への対応としては、水道事業が未発達な東南アジア地域や、経済発展が著しい中国への海外進出などが行われています。
また、事業のデジタル化により現場のデバイスやシステムの管理、水道使用量の計量、配水の最適化などを効率的に行えるようにして、時間やコストの削減に取り組んでいます。
〇企業例
・日立造船
年収：699万円
特徴：鋼構造物の高い技術力。エネルギー以外にも様々な事業。
・栗田工業
年収：810万円
特徴：水に特化した技術力と密な営業が強み。
・オルガノ
年収：903万円
特徴：世界トップレベルの水処理技術。
2.4 建築
〇建築業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
23,915 |
|
|
2位 |
19,838 |
|
|
3位 |
19,338 |
|
|
4位 |
16,427 |
|
|
5位 |
13,754 |
✔近年の建設業界の動向を振り返ると
国内の建設投資額は2012年あたりから右肩上がりとなっており、とくに近年では民間の建設投資が増加傾向にあります。
首都圏の再開発案件や物流施設の増加、工場の国内回帰などを背景に、国内の建設投資額は拡大傾向にあります。とくに首都圏の再開発は旺盛で、丸の内や大手町、虎ノ門、赤坂、品川、渋谷、新宿など今後、大型のビルや施設が続々と建設される予定です。
一方で、建設資材の高騰で建設コストは大幅に上昇、また受注競争の激化によって採算の低い工事も多く獲得しており利益を圧迫しています。世界的な資源・物価高の影響を受け、鋼材や石油製品などの建設資材が相次いで値上がりし、加えて大手デベロッパーからの値下げ圧力も強く、受注競争の激化が見られます。
現在の建設業界は、「工事案件は豊富にあるが、採算性が低下している」状態にあります。
〇企業例
・鹿島建設
年収：1,163万円
特徴：新たな分野への挑戦で歴史を築いてきたゼネコン界の開拓者。
・大林組
年収：1,031万円
特徴：時代のシンボルとなる建物を数多く手掛ける。
・清水建設
年収：971万円
特徴：顧客の要望に応えて規模の小さな案件にも、幅広く対応できる。
3．交通インフラについて
3.1 鉄道
〇鉄道業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
24,055 |
|
|
2位 |
近鉄グループHD |
15,610 |
|
3位 |
14,002 |
|
|
4位 |
13,955 |
|
|
5位 |
阪急阪神HD |
9,683 |
✔近年の鉄道業界の動向を振り返ると
近年、9割以上ある中小鉄道会社の多くが少子高齢化の影響を受けています。かつて7割ともいわれた定期旅客（通勤通学定期券を持っている人）は減少傾向にあり、現在は約5割にまで落ち込んでいます。これは会社の収入源を失うことを意味します。
近年は、通勤型の着席有料電車導入を進めて定期顧客の確保をねらう民間鉄道会社が増えています。同様に、大手の鉄道会社も、いかに沿線に住んでもらうかという取り組みに注力しているのが現状です。
また、観光地や空港の有無など、各社の沿線状況によって課題は異なるものの、今後は海外からの旅客の取り込みによる定期外旅客収入を増やさなければなりません。同時に、鉄道以外の安定収入源の確保が大きな課題です。
JR東日本の例をとると、鉄道以外の収益が1割以上あり、Suicaを基盤にし暮らしにまつわるサービス（保育園、ショッピング店舗、シェアオフィス）などを展開しており、駅だけでなくまちづくりを行っています。
〇企業例
年収：676万円
特徴：在来線が経営の柱。スケールの大きい事業に幅広く関わることができる。
・近鉄グループHD
年収：712万円
特徴：運輸事業だけでなく、さまざまな事業展開で近畿地方の発展に貢献。
・JR東海
年収：709万円
特徴：市場規模が非常に大きい東名阪地域が自社の営業エリアであることが強み。
年収：596万円
特徴：地域共生に取り組んでいる。
3.2 航空
〇航空業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
ANA HD |
17,074 |
|
2位 |
13,755 |
|
|
3位 |
846 |
|
|
4位 |
AIRDO |
386 |
|
5位 |
ソラシドエア |
9,683 |
✔近年の航空業界の動向を振り返ると
国内の旅客数は2020年5月を底に2024年6月まで増加傾向にあります。
なかでも2023年8月の国内線は過去3年間で最も高い水準を記録しました。
国際線も2021年までは低空飛行を続けていましたが、2022年から2024年6月にかけて右肩上がりで増加、7カ月連続で150万人以上をキープしています。
国際線の状況を見ますと、2022年10月から1日5万人としていた訪日外国人の入国上限撤廃、ビザなし個人旅行が再開されました。
今までは外国人に手間のかかるビザ取得を求めており、これが外国人の訪日を妨げる要因となっていました。
ビザが免除されたことで多くの外国人が訪日しており、国際線の旅客数が好調に推移しています。
〇企業例
・ANA HD
年収：691万円
特徴：国際線貨物事業の強化に注力。
・日本航空
年収：847万円
特徴：おもてなしの精神を重じており、顧客サービスの「質」で勝負。
年収：452万円
特徴：大手企業と格安空港会社の中間に位置し、双方の良い所を併せた独自のビジネスモデルで展開。
3.3 道路
〇道路業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
11,549 |
|
|
2位 |
11,086 |
|
|
3位 |
9,770 |
|
|
4位 |
3,506 |
|
|
5位 |
2,501 |
✔近年の道路業界の動向を振り返ると
年によって売上高にばらつきがあるものの、おおむね横ばいで推移しています。
道路業界の状況を見ますと、2021年後半から2022年にかけては、コロナ明けに伴う経済活動の回復が見られ、高速道路料金収入の増加やサービスエリアやパーキングエリアの利用の増加、飲食およびお土産等の物販売上の増加が見られました。
全体的にはコロナで落ち込んだ2020年から回復傾向にあると言えます。
近年、業界では道路や橋梁の老朽化が深刻な課題となっており、インフラの老朽化対策に注力しています。
日本の物流を支えるうえでも道路の修理・修繕は欠かせず、プロジェクトの重要性は今後も増してくることでしょう。
〇企業例
年収：769万円
年収：768万円
年収：751万円
⇒MEXCO社の特徴：安定性。（政府が株式を100%保有しているため、政府が存在する限り倒産する心配がない）海外事業。
年収：832万円
特徴： 高速道路管理会社としては珍しく技術コンサルティング事業を行っている。
3.4 海運
〇海運業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
26,160 |
|
|
2位 |
16,119 |
|
|
3位 |
9,426 |
|
|
4位 |
2,508 |
|
|
5位 |
1,413 |
✔近年の海運業界の動向を振り返ると
2022-2023年の海運業界の動向を見ると、大手海運3社（日本郵船、商船三井、川崎汽船）は2021年に引き続き大幅増収、過去最高益を更新しています。
上期は自動車の減産が解消され自動車輸送台数が増加、加えて港湾の混雑により物流が混乱するなど供給が制約されたことで、コンテナ船の運賃が高騰しました。
一方、下期に入り欧米を中心とした利上げによる景気後退懸念から、消費財の在庫が積上がり需要が減退、港湾の混乱も解消したことで運賃が下落しました。
上期と下期で状況が変化したものの、上期が好調に推移したことで全体では好調な業績となりました。
一方、2022年2月のロシアによるウクライナ侵攻を受け、日本郵船がロシアの自動車陸送事業の撤退を検討しています。
また、世界的なインフレ進行による景気後退リスクなど、海運業界の事業環境は不確実性が高まっています。
海上輸送を行う海運業界は「内航海運(国内)」と「外航海軍(海外)」に分かれます。
輸送品の種類に応じて様々な輸送船が存在し、コンテナ輸送の「コンテナ船」、穀物や鉱石などを梱包せずにそのまま輸送する「バラ積み船」、液体輸送の「タンカー」、自動車に特化した「自動車船」、化学薬品用の「ケミカルタンカー」などがあります。
海運会社は「内航、外航、船の種類」によって得意不得意があり、各社棲み分けがなされています。とくに国内の大手海運会社の収益源は、不定期船（バラ積み船、自動車船、LNG千、油送船）です。
また、一部の海運会社は一般消費者向けに、フェリーなど旅客船を扱っています。
〇企業例
・日本郵船
年収：958万円
特徴：国内最大手の海運会社であると同時に世界350以上の都市の港に750隻以上の船舶が寄港するグローバル企業。貨物事業を陸上・海上・空輸に分散。
・商船三井
年収：986万円
特徴：資源系に強く、鉄鋼原料や石炭などを運ぶ専用線や原油を運ぶタンカー、液化天然ガスを運ぶLNG船などに強みを持つ。海運事業に特化。
・川崎汽船
年収：836万円
特徴：日本三大海運で唯一の非財閥系企業。最新の船舶の導入に熱心。コストやサービスの点で他社との差別化を図る傾向。
3.5 陸運
〇陸運業界 売上ランキング（2022-2023年）
|
企業名 |
売上高（億円） |
|
|
1位 |
20,803 |
|
|
2位 |
20,698 |
|
|
3位 |
ヤマトHD |
16,301 |
|
4位 |
11,734 |
|
|
5位 |
6,722 |
✔近年の物流業界の動向を振り返ると
運送業界は現在、後述するEコマース市場の拡大の影響により、深刻な人手不足であると言われています。トラックドライバーのような現場人員や、事業を運営する従業員も長時間労働を強いられています。
そのため人手不足を解消するために、積極的な採用と、従業員が気持ちよく働けるための環境整備、労働の効率化が推進されています。
例えば、全日本トラック業界が進めている働き方改革プランが挙げられます。長時間労働を抑制するために、労働生産性を上げるための取り組みに注力し、2021年度から具体的な達成目標が掲げられています。
そもそも、運送業界が人手不足や長時間労働になってしまう原因は、Eコマース市場の拡大が影響しています。Eコマースとは電子商取引のことで、Amazonや楽天のようなインターネットを介して契約や決済などを行う取引形態です。
Eコマース市場が拡大するに伴って、宅配便の取扱数も増加し、運送業界への負担が大きくなっています。
また宅配便取扱数の増加に伴い、人員の確保が追いついていないことも課題です。
先述の通り、運送業界では人手不足が大きな課題となっています。そのため、これらの問題を解決するために、労働環境を大きく改善する必要に迫られている現状があります。
〇企業例
・日本通運
年収：579万円
特徴：世界最大規模のネットワークがある。陸・海・空のすべての輸送手段を持っている。
・ヤマトHD
年収：1,018万円
特徴：日本全国の宅急便ネットワークと、多くの機能を持つグループ力が強み。
年収：728万円
特徴：各種輸送に関わる事業を展開している。サービスを顧客のニーズに合わせ提供している。
4．インフラ業界のメリット・デメリット
🌞メリット
・業界が安定している
・待遇や福利厚生が充実している
・文系理系があまり関係ない
🌧️デメリット
・年功序列の企業が多い
・転勤がある
5．向いてる人はこんな人！
・責任感が強い
インフラ業界では人々の生活を支えるサービスを提供しているため、少しのミスでも非常に多くの人々に迷惑がかかってしまう可能性があります。
人々の命にまでかかわる問題に発展しかねません。
よって、常に責任感を持ち、慣れた簡単な業務であってもミスのないよう緊張感をもって取り組める人はインフラ業界に向いていると言えます。
・ワークライフバランスを重視したい
インフラ業界は、企業や業種にも左右されますが、定時で帰れるなどプライベートの時間が取りやすいことが多いです。
経営状態が安定しているインフラ業界だからこそ実現できる、インフラ業界ならではの強みとも言えるでしょう。
そのため、プライベートと仕事を分けたい人にとってはぴったりといえます。
・マニュアル通りに仕事ができる
インフラ業界の業務は基本的にマニュアルに沿った性格で間違いのない仕事をこなすことが多いです。
つまり、マニュアル通りに業務を行うことに抵抗のない人の方が仕事におけるストレスが少ないと考えられます。
一方で様々な刺激を求め日々色々な業務をこなしたいと考えている人にとってはインフラ業界は少し単調であり、退屈に感じられる可能性があるため他の業界も検討した方が良いかもしれません。
6．求めている人物像
・トラブル対応力と判断力がある人
仕事において、思いがけないトラブルやミスはつきもの。しかし、ライフラインを支えるインフラ業界では、どんな些細なトラブルやミスも人々の生活に支障をきたすことに直結します。
冷静にスピード感をもってトラブルに対応できる力はもちろんのこと、どのように対応するのが適切なのかを見極められる判断力も欠かせません。
・計画性のある人
インフラ業界は人々の生活を支える基盤であるため、少しのミスでも大きな損失を招いてしまうおそれがあります。
そのため、ミスなく安定した生活基盤が供給できるよう、計画的に仕事をこなせる人を求めています。
・柔軟な発想力がある人
デジタル化などによりインフラ業界は変革が進んでいます。
具体例を挙げると、空間インフラ業界ではドローンを活用し、従来では危険であった作業の安全効率を高めるなどの企業努力を行っています。
交通インフラ業界においては、従来は窓口で行っていた予約受付業務などをデジタル化し、顧客が自宅にいてもオンラインで手軽に手続きができるようになりました。
さまざまなテクノロジーが日進月歩で進化しており、人々の暮らしもめまぐるしく流動的に変化する世の中で、人々はどのようなニーズを持っているのかを察知できる力は大切です。
インフラ業界は、人々の生活基盤の維持や安全、社会基盤の維持にも関わる重要な仕事です！
分野もさまざまに分かれており、職種の幅が広いのが特徴です。
そのため、同じ分野であっても各企業によって雇用形態や労働条件なども異なりますので、企業研究は必須！
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